PRESS RELEASE (サービス)
2007-0188
2007年9月7日
富士通株式会社
世界初! H.264による日欧間のフルHD映像伝送の生中継を実現
~「ラグビーワールドカップ2007」の放送に映像伝送装置「IP-9500」を使用 ~
このほど、当社の映像伝送装置「IP-9500」(注1)が、2007年9月7日よりスポーツ専門テレビ局の株式会社ジェイ・スポーツ・ブロードキャスティング(注2)(以下、J SPORTS)様で放送される「ラグビーワールドカップ(注3)2007」の生中継において採用されることとなりました。H.264(注4)方式による日欧間のフルHD(注5)映像伝送の生中継を行うのは、世界初の試みとなります。これにより、J SPORTS様では、低帯域での伝送が可能になるため、回線コストが削減可能になり、また、株式会社富士通研究所(注6)が開発した独自アルゴリズムにより、高画質映像の伝送が可能になります。
映像伝送装置「IP-9500」 |
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(C)2007,JRFU photo by S.IDA |
「J SPORTSではラグビーワールドカップ2007フランス大会全48試合を生中継」 |
写真提供:J SPORTS |
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近年、世界各国において地上デジタル放送が開始され、放送業界では高品質なHD映像を低コストで伝送するニーズが高まっています。特に、国内と海外の回線の帯域幅は異なるため、海外から送られるHD映像においては、低帯域でも高品質な映像伝送が可能な設備が求められています。
このようなニーズに対応するため、当社は昨年より映像伝送装置「IP-9500」を提供しています。本製品は、動画の高圧縮方式であるH.264や、株式会社富士通研究所の開発した独自アルゴリズムの採用により、画質の美しさにおいても既に高い評価を受けています。今回のシステムでは、さらに従来より遅延を3分の1程度に抑えた低遅延モードを搭載して、ラグビーのような動きの激しいスポーツにも対応できる高画質を確保しつつ、極めて遅延の少ない映像伝送を可能としました。
今回、J SPORTS様ではフランス、ウェールズ、スコットランドで2007年9月7日から10月20日(いずれも現地時間)まで開催される「ラグビーワールドカップ2007」という人気コンテンツの生中継に「IP-9500」を採用し、世界で初めてH.264を使用した日欧間のフルHD映像伝送の生中継を実施します。
本製品は、従来のMPEG-2(注7)に比べ、半分以下の20Mbps(注8)の低帯域回線で伝送できるほか、データの遅延を抑えたモードによる優れた映像伝送が可能です。そのため、ラグビーという動きの激しいスポーツ素材においても、独自のH.264制御アルゴリズムにより実放送に適した映像品質を維持しつつ、遅延を最小限に押さえ、海外からでも、極めて精度の高い映像伝送を実現できます。
商標について
記載されている製品名などの固有名詞は、各社の商標または登録商標です。
注釈
- 注1 「IP-9500」:
- 2006年11月より販売開始している高効率映像圧縮技術H.264を使用したフルHD画質の映像をリアルタイムに伝送できる装置。IPでの出力の他に、オプションボード搭載によりデジタル映像伝送では一般的なインターフェース(DVB-ASI)での出力が可能。
- 注2 株式会社ジェイ・スポーツ・ブロードキャスティング:
- 代表取締役社長 鷹羽正好、本社 東京都江東区。
- 注3 ラグビーワールドカップ:
- ラグビーのナショナルチームの世界一を決定する大会で、1987年以降、4年に一度、開催されている。国際ラグビー評議会(IRB)主催で、今大会で6回目を迎える。
- 注4 H.264:
- 映像圧縮方式の一つで、MPEG-2などの従来方式に比べて圧縮効率の高さが特長。ITU-T(国際電気通信連合・電気通信標準化部門)とISO/IEC(国際標準化機構/国際電気標準会議)が共同で策定した、最新の映像圧縮の国際標準規格。従来方式であるMPEG-2などの2倍以上の圧縮効率を実現すると言われており、携帯電話用途などの低ビットレートから、ハイビジョンクラスの高ビットレートに至るまで幅広く利用されることを想定している。
- 注5 フルHD (full high definition):
- 高解像度のデジタルテレビ放送(HDTV)のうち、最も解像度の高い走査線1,080本以上の方式をフルHDと呼ぶ。
- 注6 株式会社富士通研究所:
- 代表取締役社長 村野和雄、本社 神奈川県川崎市。
- 注7 MPEG-2:
- ITU-TとISO/IECが共同で策定した映像圧縮の国際標準規格。デジタル放送やDVDビデオなど、広く利用されている。
- 注8 20Mbps:
- H.264にて圧縮した動画のビットレート。
関連リンク
本件に関するお問い合わせ
首都圏営業本部 情報・サービス統括営業部 情報・サービス第三営業部
電話: 03-5323-7531(直通)
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