「医用画像ソリューション」販売開始

医用画像情報を効率的に活用するソフトウェアとサービス

「医用画像ソリューション」販売開始

～医療ソリューション体系「@HEALTHCAREVISION」に追加～

当社は、病院において患者を診断する際に撮影する画像データを効率的に活用する「医用画像ソリューション」を3月15日より販売開始いたします。

当ソリューションは、X線・超音波・内視鏡などの画像診断装置から発生する医用画像情報を電子化し、病院内で効率的に活用できるソフトウェア「HOPE/DrABLE-EX(ホープドクターエーブルイーエックス)」と、導入やカスタマイズなどを行うサービスから構成されます。

当ソリューションは、医療ソリューション体系「＠HEALTHCAREVISION」に追加されます。

1999年4月に厚生省(現、厚生労働省)より発表された「診療録等の電子媒体による保存について」の通知により、患者のカルテやX線・超音波・内視鏡などの医用画像情報の電子媒体による保存が認められました。

現在、医療機関は医療サービスの向上と病院経営の改革を目指して、カルテの電子化、医用画像情報のフィルムレス運用など、病院業務全体の効率化・電子化を積極的に推進しております。医用画像情報の電子化は、画像診断装置のデジタル化、保存データの大容量化、遠隔画像診断に見られるネットワーク対応など、多くの解決すべき課題も新たに生じてきております。

当課題に応えるために「HOPE/DrABLE-EX」を開発し、導入やカスタマイズを行うサービスと合わせ「医用画像ソリューション」として提供いたします。これにより、病院内でのすべての診療情報が一元管理・共有化され、チーム医療^*1や、病診連携^*2の実現手段として病院機能の更なる高度化が図れます。

当社は、1987年より医用画像情報システムをお客様固有のシステムとして提供し、1993年からは「HOPE/DrABLE(ホープドクターエイブル)」のパッケージ販売を開始いたしました。「HOPE/DrABLE」は、自治体病院を中心に累計約150本(2001年2月末現在)の販売実績を有しております。この導入実績と経験をもとに今回さらにデジタルならではの画質処理、大容量化に対応するスピードの向上、電子カルテシステムとのシームレスな連携などを図った「HOPE/DrABLE-EX」として再開発いたしました。

【価格】

: 「医用画像ソリューション」:約1,500万円(税別)より
(ハードウェアは含みません)

【出荷時期】

: 平成13年5月中旬

【販売目標】

: 今後5年間で300ソリューション

【「医用画像ソリューション」の内容】

■「HOPE/DrABLE-EX」の特長

診療支援システム「HOPE/EGMAIN-EX(ホープイージーメインイーエックス)^*3」と連携し、病院内すべての利用者の電子カルテ端末から医用画像が利用できます。
画像検査部門におけるX線検査、超音波検査、内視鏡検査における医師、技師の業務を支援いたします。
新開発の「画像高速通信プロトコル」により、ネットワークを利用して病院内の関係者間で共通な医用画像情報をタイムリーに提供し、チーム診療を支援します。
X線診断装置、超音波診断装置、内視鏡装置など他社製品との接続は、国際標準規格であるDICOM3.0^*4にて行い、様々な医用画像情報をデータベース化することができます。
指紋認証機能や改ざん防止等のセキュリティ機能の強化に加え、診断の確定状態を管理することができデータ保存の安全性を考慮しています。

【動作環境】

サーバ	IAサーバ「PRIMERGY」(Windows NT4.0)
クライアント	企業向けFMVシリーズ(Windows NT4.0)

■サービスについて

: お客様のシステム環境に合わせて「HOPE/DrABLE-EX」の導入やカスタマイズなどを行います。

また、電子カルテシステムや、X線診断装置、超音波診断装置、内視鏡装置などとの接続を行います。

【注釈】

*1 病院内での医師・看護婦・技師間での診療情報の共有
*2 異なる医療機関間での医療情報の連携
*3 「HOPE/EGMAIN-EX」
HOPE/Extended General purpose Medical Attendance Information Network System-Expansion、クライアントサーバー型診療支援システム

*4 DICOM
Digital Image and Communication in Medicine、医用画像と患者、検査情報のフォーマット及び通信規格

【商標について】

記載の会社名及び商品名は,各会社の商標,又は登録商標です。

以上

	[ PRESS RELEASE ]	2001-0040 平成13年3月15日富士通株式会社


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