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PRESS RELEASE （環境）

2016年8月9日
富士通株式会社

ICTの提供により温室効果ガス約4,000万トンの排出量削減に貢献

「富士通グループ環境報告書2016」を公開

2015年度の主な実績

1. ICTの提供によるGHG排出量の削減 - 約4,000万トンのGHG排出量の削減に貢献 -

   富士通グループでは、お客様にお使いいただくICTがGHG排出量の削減にどのくらい貢献しているのかを定量的に「見える化」し、その貢献量の拡大を図っています。2015年度はクラウド型サービスやタブレットを活用したソリューションなどを算定対象に加えた結果、グローバル全体でのGHG排出削減に対する貢献量は、2013年度から累計で約4,000万トンとなり、「第7期富士通グループ環境行動計画」の目標である3,800万トン以上を達成しました。

2. 当社グループの事業所におけるGHG排出量の削減 - 1990年度比で、GHG排出量約35％削減を達成 -

   「第7期富士通グループ環境行動計画」では、当社グループの事業所におけるGHG排出量の削減目標を、1990年度比20％以上として取り組んできました。2015年度は、CO2排出量削減対策として、各事業所での省エネ対策（インバーター、BAT（注2）対象機器の導入など）、製造プロセスの効率化と工場インフラ設備の適正運転、エネルギー消費の「見える化」と測定データの活用推進を行いました。また、半導体製造工場において使用するガスの地球温暖化係数の高いパーフルオロカーボンガス（以下PFC）から係数の低いガスへの切り替えや、PFC除害装置の設置を行い、PFCの排出削減に取り組みました。その結果、GHG排出量削減が1990年度比約35％と目標を大きく上回りました。

3. 環境配慮データセンターの推進 - 電力使用効率（以下、PUE（注3））を2％以上改善 -

   クラウドサービスの普及拡大などによってデータセンターのエネルギー消費量が増加傾向にある中、「第7期富士通グループ環境行動計画」では、当社の主要なデータセンターにおける環境パフォーマンスの向上を目標としてきました。2015年度は、外気利用時間の拡大など冷却効率改善に取り組むことで、2014度に引き続きPUE値を2％以上改善しました。また、電力消費量や温度などの状況を容易に確認できる画面を作成するなど、改善効果の見える化や効率化にも取り組みました。

商標について

記載されている製品名などの固有名詞は、各社の商標または登録商標です。

注釈

注1 持続可能な開発目標（SDGs）：

2030 年に向けて持続可能な開発に関する地球規模の優先課題などを明らかにした目標。

注2 BAT：

Best Available Technologies の略。温室効果ガス削減のための利用可能な最先端技術。

注3 PUE：

Power Usage Effectivenessの略。データセンターの電力使用効率を示す指標の一つ。データセンター全体の消費電力をICT機器の消費電力で割った値のこと。数値が小さいほど、ICT機器以外での電力消費が少なく、電力効率の良いデータセンターと言える。

関連リンク

• 富士通グループ環境報告書2016
• 第7期富士通グループ環境行動計画
• 第8期富士通グループ環境行動計画

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