PRESS RELEASE （環境）
2012年1月4日
富士通株式会社
富士通グループ初となる、地中熱採熱システムを長野工場に導入
自然エネルギーの有効活用により燃料使用量、CO2排出量を削減
当社は、地中熱を採熱するシステムを富士通グループで初めて長野工場（長野県長野市）に導入し、1月上旬より運用を開始します。
本システムは、工場敷地内の地中に採熱管を埋め込み、そこで得た地中熱を熱源として24時間稼働しているクリーンルームなどの空調用温水設備への供給に活用します。安定性、コスト性に優れた地中熱を利用することで、従来の設備と比較し、燃料使用量を原油換算で年間約47キロリットル（kL）、CO2排出量を年間約120トン（t）削減すると見込んでいます。
今後、本システムの効果検証と運用ノウハウの取得を行い、富士通グループの拠点への横展開を検討していきます。
富士通グループは、第6期富士通グループ環境行動計画（注1）において再生可能エネルギーの利用拡大を推進しており、これまでも、館林データセンターや川崎工場などで太陽光発電などの再生可能エネルギーを導入しています。このたび、省エネルギー化やCO2排出量の削減、また運用ノウハウの取得を目指し、富士通の施設・管理業務を担う富士通ファシリティーズ（注2）と共同で、主に当社のプリント基板を製造・開発している長野工場に、安定性、コスト性に優れた地中熱採熱システムを導入します。これまで富士通グループにおける自然エネルギーの利用先は、オフィススペースなどを対象としていましたが、本システムでは製造工場のクリーンルームの空調用温水設備への供給に活用する初めての試みとなります。
地中熱採熱システムについて
本システムは、工場敷地内の道路の地中に、採熱管を31本埋め込み地中熱交換器を形成、そこで得た地中熱を熱源としてヒートポンプチラー（注3）で温水を製造し、24時間稼働しているクリーンルームなどの空調用温水設備に供給します。温水の熱源として地下水を直接利用するのではなく、地中熱のみを利用するのが特長です。また、採熱管には最新型の波付同軸二重管方式を採用することで、採熱性が高く、さらに柔軟性に優れた素材により地震による破損が小さいというメリットがあります。
地中熱採熱システムの導入により、従来のガスボイラーシステムによる温水製造と比較して、原油換算で年間約47kL、CO2排出量を年間約120t削減することが可能です。
地中熱採熱システムの仕組み
今後について
本システムの効果検証と運用ノウハウの取得を行い、地中熱採熱システムの長野工場での導入拡大や富士通グループ拠点への横展開を検討し、推進していきます。また、今後も地中熱や太陽光など再生可能エネルギーの利用を推進していきます。
商標について
記載されている製品名などの固有名詞は、各社の商標または登録商標です。
以上
注釈
- 注1 第6期富士通グループ環境行動計画：
- 富士通グループの2010年度から2012年度における行動計画。再生可能エネルギーの利用率を2012年度末までに2007年度比10倍にする目標を掲げる。
- 注2 富士通ファシリティーズ株式会社：
- 本社 神奈川県川崎市、代表取締役社長 斜木 睦美。
- 注3 ヒートポンプチラー：
- ビルや工場などの空調に使用する冷水および温水をつくる電気機器。
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